高くても売れる商品の条件とは？日本経済の停滞と「提供価値」のズレを考える

「高くても売れる商品」には必ず理由がある。それは至極単純で、「客の要望と期待に応えている（あるいは超えている）」からだ。

人は誰しも、満足できる体験が得られるなら、それに見合った対価を支払うことに躊躇はない。「高い」と文句が出るのは、その価格に期待値が追いついていないときに限られる。

日本を蝕む「安さへの執着」

しかし、今の日本社会はどうだろうか。長引くデフレの影響で、「安くて良いもの」が当たり前になりすぎてしまった。

マーケターの視点から見ると、日本の市場は少し歪んでいるように見える。物価高が叫ばれているが、それは単に通貨（円）の価値が下がっていることや、原材料費や物流コストの高騰による「コストプッシュ型インフレ」であり、提供される価値そのものが向上して価格が上がっているわけではないケースが多いからだ。

かつて日本製品が世界を席巻したのは、「高品質なものを、他国より（比較的）低コストで作れた」からだ。しかし、それはもはや過去の栄光になりつつある。

東南アジアをはじめとする諸外国の技術力と賃金水準は向上しており、「日本品質」の優位性は相対的に薄れている。それにもかかわらず、「安くないと買ってもらえない」という国内の空気感が、企業の価格転嫁を遅らせ、結果として賃上げの原資を失うという悪循環招いている。

日本は資源を持たない島国であり、エネルギーも食料も多くを輸入に頼っている。輸入コストが上がっているのに、国内での販売価格（＝私たちの労働の対価）を上げられないのはなぜか。

それは、経営層や社会全体が「安く売ること」を成功体験として引きずっているからではないだろうか。

「ある程度の雑さが許されるが、スピードと価格で勝負する」というグローバルスタンダードな戦い方に対して、日本は「過剰なまでの丁寧さと品質」を「据え置き価格」で提供しようと消耗しているように見える。

これからの時代に生き残るのは、「安さ」で選ばれる商品ではない。「高くてもこれが欲しい」と言わせるだけの、明確なストーリーや体験価値（UX）を持つ商品だ。

物価高を嘆くのではなく、それに見合うだけの「価値」を自分たちが生み出せているか。

企業も個人も、その問いと向き合う時期に来ているのかもしれない。「この値段でも安い」と思わせる本物の価値提供こそが、停滞を打破する唯一の鍵なのだから。